「スパ人材教育のあり方と教育内容、具体的カリキュラムの考察と提案」を財団が発行
「スパ人材教育のあり方と教育内容、 具体的カリキュラムの考察と提案」
を財団が発行
財団法人日本ホテル教育センタ－は、2007年度の調査研究報告書として「スパ人材教育のあり方と教育内容、 具体的カリキュラムの考察と提案」を発行した。
本研究の目的は、昨年度の「ホテルの付加価値を高めるスパの現状と世界のスパ関連教育機関の調査研究」に引き続き、ホテルの付加価値を高める集客機能としての「スパ」を運営するスパ人材教育についての方向性を導き出すことにある。
以下、本調査研究報告書の目次項目である。
【 目 次 】
Ⅰ．はじめに
Ⅱ．スパの人材教育の方針について
１．スパ人材教育の実態と課題の確認
２．日本のスパ市場動向とスパ人人材の現状～経済産業省による調査から
３．日本国内のスパ人材教育機関と課題
４．スパ人材の必要要件について～ホテルスパへのヒアリングおよび文献から
５．スパ産業の発展に向けての課題～高まるスパ人材育成の重要性
Ⅲ．諸外国のスパ動向と人材育成の現状
１．米国・英国・オーストラリアにおけるスパ市場動向
(1) 市場規模と顧客層
(2) 利用するスパ・サービス内容
(3) スパ関連団体
(4) スパ・サービス基準の概要
(5) スパ・セラピストの資格・教育制度
２．タイのスパ市場動向とスパ人材教育の状況
(1) タイのスパ市場動向とスパ人材の状況
(2) タイのスパ市場動向に関する「タイ・スパセミナー」の抜粋
(3) M Spa International視察
(4) Aim International School of Aesthetics & Spa Therapy視察
Ⅳ．スパ人材教育の基本的な方針と目的
１．スパ人材教育の基本的な方針
２．スパ人材教育の領域
３．本調査において教育対象とする人材像の設定
４．コースストラクチャー案
Ⅴ．スパ人材教育内容の提案
１．「ホテル＆リゾートスパコース」（仮称）の提案とカリキュラム
２．使用する教科書/参考資料
３．必要な施設
４．学費
５．スパ人材教育における講師の教育機会
６．スパに関連する法規、および、スパ人材教育実施にあたっての法律上の注意
Ⅵ．スパ人材教育実施に向けた連携について
Ⅶ．あとがき～スパ人材教育実施の意義、および、課題
＜補足調査＞
１．タイのスパ教育と現場の連携
～CHIVA-SOM INTERNATIONAL HEALTH RESORT視察
２．国内のスパ関連教育機関への視察・ヒアリング
※本報告書は、日本ホテル教育センター図書資料室において閲覧可能である。
【 お問い合わせ先】
財団法人日本ホテル教育センター
担当： 企画開発室 根木良友
〒１６４－０００３
東京都中野区東中野３－１５－１４
TEL ： ０３－３３６７－５６６３
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